10年2,500件の面談で見えた、離婚後も協力し合える夫婦の共通点

Re:geneで夫婦関係の面談を始めて10年。

これまで2,500件以上の相談を受けてきました。

その中で、離婚を選択した方々も数多くいます。

そして、離婚後の様子を見ていて気づいたことがあります。

「離婚後もうまくいく夫婦」と「離婚後も揉め続ける夫婦」には、明確な違いがある、ということです。

この記事では、離婚後も協力し合える夫婦の共通点をお伝えします。

※この記事は約5分で読めます。

共通点1:「子どもを最優先」という軸が共有できている

離婚後もうまくいく夫婦の最大の共通点は、「子どもを最優先にする」という軸が共有できていることです。

「元夫(妻)は嫌いだが、子どもの親としては協力する」

この姿勢が、双方にあります。

逆に、離婚後も揉め続ける夫婦は「相手への憎しみ」が優先されています。

• 「あいつに会わせたくない」
• 「絶対に養育費を払いたくない」

こうした感情が先に立つと、子どもが犠牲になります。

離婚後も協力し合うためには「子どもの幸せ」という共通の目標を持つことが大切です。

共通点2:「何を決めるべきか」が明確になっている

離婚後もうまくいく夫婦は、「何を決めるべきか」が明確になっています。

• 養育費の金額
• 面会交流の頻度
• 連絡方法
• 支払いが難しくなった場合の対応
• 再協議の時期

これらを、離婚時にきちんと決めています。

そして、それを公正証書などの形で文書化しています。

逆に、揉め続ける夫婦は「口約束」で終わっています。

• 「払えるときに払う」
• 「会いたいときに会わせる」

こうした曖昧な約束は、後で必ずトラブルになります。

「何を決めるべきか」を明確にし、文書化する。

これが、離婚後の揉め事を減らす最大のポイントです。

共通点3:「第三者」を活用している

離婚後もうまくいく夫婦は、「第三者」を活用しています。

離婚時に、弁護士や第三者機関(Re:geneなど)に間に入ってもらい、冷静に話し合う。

そして、離婚後も、揉めたときには第三者に相談する。

夫婦だけで話し合うと、どうしても感情的になります。

でも、第三者が間に入ることで、「今、何を決めるべきか」に集中できます。

Re:lationでは、離婚後も「継続サポート」を提供しています。

養育費の再協議、面会交流の調整、揉めたときの仲裁。

こうしたサポートがあることで、離婚後も「親」として協力し合える関係を続けられます。

共通点4:「感情」と「決めるべき事実」を分けている

離婚後もうまくいく夫婦は、「感情」と「決めるべき事実」を分けています。

「元夫(妻)は嫌い」という感情はある。

でも、それと「養育費をいくらにするか」「面会交流をどうするか」という事実は、別の話です。

感情的になると、「あいつが嫌いだから、会わせたくない」となります。

でも「子どもの幸せ」を考えたら、「父親と会うことは大切」と分かります。

この「感情と事実を分ける」という視点が、離婚後の協力関係を作ります。

共通点5:「今後も見直す」という前提がある

離婚後もうまくいく夫婦は、「今後も見直す」という前提を持っています。

子どもの成長に伴い、養育費や面会交流の内容を見直す必要が出てきます。

そのとき、「一度決めたことは変えられない」ではなく「状況に応じて見直す」という姿勢があります。

そして、「見直すときには第三者を交える」という仕組みを、最初から作っておきます。

Re:lationでは、公正証書に「Re:geneを交えた再協議の場を設ける」という条項を入れます。

1年後、2年後など、複数の再協議時期を設定することで「見直したい」と思ったときにスムーズに動けます。

離婚後も揉め続ける夫婦の特徴

逆に、離婚後も揉め続ける夫婦には、以下のような特徴があります。

• 「相手への憎しみ」が優先されている
• 口約束で終わっている
• 第三者を活用していない
• 感情と事実が混ざっている
• 「一度決めたら変えられない」と思っている

これらの特徴がある場合、離婚後も揉め続ける可能性が高いです。

「協力し合える関係」を作るために

離婚後も協力し合える関係を作るために、最も大切なのは:

「離婚時に、きちんと話し合う」

ということです。

「早く別れたい」という気持ちは分かります。

でも、子どもがいる限り、元夫婦は「親」として関係が続きます。

だからこそ、離婚時にきちんと話し合い、お互いが納得できる取り決めを作る。

そして、それを文書化する。

これが、離婚後の揉め事を防ぐ最善の方法です。

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まとめ

離婚後も協力し合える夫婦の共通点は、以下の5つです。

1. 「子どもを最優先」という軸が共有できている
2. 「何を決めるべきか」が明確になっている
3. 「第三者」を活用している
4. 「感情」と「決めるべき事実」を分けている
5. 「今後も見直す」という前提がある

これらの共通点を持つ夫婦は、離婚後も「親」として協力し合える関係を築いています。

そして、Re:lationは、この「協力し合える関係」を作るためのサポートを行っています。

もし今、離婚を考えていて、「子どものために協力したい」と思っているなら、一度Re:lationプログラムをご覧ください。

10年間で2,500件以上の相談を受けてきた経験から、あなたにとって最善の道を一緒に探します。

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この記事を書いた人

経験と専門性

• 夫婦でモラハラを解決した実体験者
• 10年間で2500件超の相談解決実績
• 行動心理学をベースとしたモラハラ加害者・被害者の心理分析
• 加害者と被害者の思考・行動パターンの解明と改善指導
• 発達障害特性を持つ夫婦関係の調整とサポート
• カサンドラ症候群からの回復支援
• 夫婦間コミュニケーション改善や改善方法の開発
• 同じ経験を持つ専門家として、あなたの状況に寄り添うことが可能

メディア掲載実績

新聞・雑誌掲載

• 週刊文春オンライン（2024年11月 3記事連載）
• 産経新聞（2021年9月）
• 神戸新聞 まいどなニュース（2021年3月）
• 中日新聞 ねぇねぇちょっと特別編（2021年12月）
• ウレぴあ総研 ハピママ（2023年7月 3記事掲載）

テレビ・ラジオ出演

• NHK「ほっと関西」（2021年11月出演）
• KBS京都「笑福亭晃瓶のほっかほかラジオ」（2021年9月出演）

全国11媒体でモラハラ解決の専門家として紹介

モラハラの問題で苦しんでおられる方々の少しでも力になりたいと思っています。

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しかし諦めずに夫婦で協力し、モラハラの問題と真正面から向き合い、解決することができました。

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